「うちのマンション、屋上や敷地内に大きなタンクがあるけど、あれって何のため？」「賃貸を選ぶとき、水まわりで気をつけることはある？」――こんな疑問を持つ方は少なくありません。古い物件に多い「受水槽方式」は、オーナーにとっても入居者にとっても、知らないと損をするポイントがいくつもあります。この記事では、現場の視点から受水槽のデメリットと、その対策を整理します。
受水槽方式とは｜まず仕組みをおさえる
受水槽方式とは、水道本管から引き込んだ水を一度タンク（受水槽）に貯め、そこからポンプで各居室へ送る給水方式のことです。流れにすると「水道本管 → 受水槽 → ポンプで加圧 → 各部屋の蛇口」となります。
昔はこの方式が主流でした。水道本管の水圧だけでは上の階まで水を届けにくかったため、一度タンクに貯めてポンプで押し上げる必要があったのです。築年数の経った中高層のマンションやアパートに受水槽が多く残っているのは、こうした背景があります。
ただ、近年は水道管の圧力や配管技術が向上し、タンクを介さない方式が増えてきました。だからこそ、いま受水槽がある物件は「古い設備のまま」というケースが多いのです。
オーナーのデメリット｜維持コストが毎年かかる
受水槽方式の物件を所有していると、避けられないのが維持コストです。
受水槽は、衛生を保つために定期的な清掃と水質検査が欠かせません。特に有効容量が10m³を超える「簡易専用水道」に該当する場合は、年1回の清掃と、登録機関による検査が法律で義務づけられています。10m³以下の小規模な貯水槽でも、多くの自治体が条例で同様の管理を求めています（基準は自治体によって異なるため確認が必要です）。
これらは「やってもやらなくてもいいもの」ではなく、毎年発生する固定的な出費です。清掃費・検査費・報告書の作成などが積み重なり、オーナーにとっては地味に重い負担になります。さらに、送水用のポンプにも寿命があり、点検・修理・交換の費用も見込んでおかなければなりません。
入居者のデメリット｜水質とポンプ故障のリスク
入居者側にもデメリットがあります。
ひとつは水質です。受水槽方式では、蛇口から出る水は「一度タンクに貯められた水」になります。きちんと清掃・管理されていればよいのですが、管理が行き届いていない受水槽では、内部にサビ・汚れ・藻などが発生し、水質が悪化することがあります。本管から直接届く水とくらべて、一段階「経由地」が増えるぶん、リスクが上乗せされると考えるとわかりやすいでしょう。
特に注意したいのが、有効容量10t（10m³）以下の小規模な貯水槽です。この規模は法律上の年1回の清掃・検査義務の対象外で、管理は自治体の条例や所有者の自主性にゆだねられています。つまり「清掃義務がないから何年も掃除されていない」というタンクが、現実には存在しうるということです。あなたが今飲んでいる水も、何年放置されたかわからないタンクを通っているかもしれない――小規模物件ほど、ここは見過ごせないポイントです。タンクの中は普段見えないだけに、不安に感じる方が多いのも当然でしょう。
もうひとつがポンプ故障のリスクです。受水槽の水はポンプで各居室へ送られているため、ポンプが故障すれば水が出なくなります。タンクに水が残っていても、押し上げる力がなければ蛇口までは届きません。停電や機器トラブルがそのまま断水につながりやすいのは、この方式ならではの弱点です。
正直なところ、現場を見てきた立場からすると、受水槽のある物件はデメリットが多いと感じます。
解決策｜水道直結方式という選択肢
ではどうすればよいか。有力な選択肢が「水道直結増圧方式（直結方式）」です。
これは、受水槽を介さずに水道本管から直接水を引き込み、増圧ポンプで加圧して居室まで送る方式です。配管や水道本管の圧力に問題がなければ、タンクなしで上階まで水を届けられます。
直結方式のメリットは大きく、貯め置きしないぶん水が新鮮で、受水槽の清掃・検査という毎年のコストがなくなります。タンクの設置スペースも不要になり、衛生面の不安も減ります。
ただし、すべての物件で切り替えられるわけではありません。本管の水圧、配管の状態、建物の階数や規模、自治体・水道事業者の基準など、いくつかの条件を満たす必要があります。切り替えを検討する場合は、まず専門業者や水道局に相談し、自分の物件で直結化が可能かを確認するのが第一歩です。
既存の受水槽物件で気になる人へ｜ウォーターサーバーという手も
「いまの物件が受水槽方式で、すぐに切り替えはできない」「飲み水だけでも安心したい」という場合は、飲料水を分けて確保するという考え方もあります。
そのひとつがウォーターサーバーです。料理や洗い物は今までどおり蛇口の水を使い、飲用や赤ちゃんのミルクづくりなど口に入る水だけはサーバーの水を使う、という使い分けです。受水槽の水質が気になる方にとっては、手軽に始められる現実的な対策になります。
物件全体の方式を変えるのはオーナーの判断になりますが、入居者個人でできる工夫としては、こうした選択肢を持っておくと安心です。
